こんにちは、リフォームと省エネの情報をわかりやすく届ける江川です。
2024年度から始まり好評を博した「給湯省エネ事業」が、2025年度もパワーアップして継続決定！
今年度は制度名もそのままに、補助額や対象機器などが見直され、より多くの家庭が恩恵を受けられる内容になっています。
今回は、**「2025年度 給湯省エネ事業」**の最新情報を、2024年度との違いを比較しながら解説します。
■ 給湯省エネ事業とは？
家庭で使われるエネルギーの約3割を占める「給湯」分野での省エネを推進するため、高効率給湯器（エコキュート、ハイブリッド給湯器、エネファームなど）の導入に対し補助金を支給する国の支援制度です。
■ 2024年と2025年の主な違い
| 比較項目 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|
| 事業名 | 給湯省エネ事業 | 給湯省エネ2025事業（名称同じ） |
| 予算規模 | 約300億円 | 約450億円（拡充） |
| 対象機器 | エコキュート／ハイブリッド給湯器／エネファーム | 同左（＋条件緩和あり） |
| 補助額 | 最大15万円／台 | 最大18万円／台（一部機種増額） |
| 条件 | 補助対象機器の設置＋インターネット登録 | 条件緩和＋スマート制御機能付きで追加加点あり |
| 併用可能制度 | 子育てエコホーム支援事業など | 同左（2025年版と併用可能） |
■ 2025年はどこが進化した？
✅ 補助額の上限アップ
高性能なエコキュートなど、一部製品で補助額が最大18万円に増額されました。より実質負担が軽くなっています。
✅ スマート機能の活用が推奨
HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）などと連動するスマート制御機能付き給湯器を導入すると、補助金が上乗せされる可能性あり。
✅ リフォームとの併用がさらにお得
「子育てエコホーム支援事業2025」との併用で、トイレ・浴室・断熱改修などと組み合わせれば、数十万円規模の補助も現実的です。
■ 導入のチャンスは今！
給湯器は10〜15年で寿命を迎える製品です。もし交換時期が近づいているなら、この制度を活用することで、負担を大幅に減らせます。特に寒冷地仕様や高性能モデルを検討している方にとっては、2025年度はまさにチャンス！
■ まとめ：2025年度は「補助金で賢く省エネ」がキーワード！
昨年よりもさらに利用しやすくなった「給湯省エネ2025事業」。
賢く使えば、家計にも環境にもやさしい快適な暮らしが手に入ります。
導入を検討されている方は、リフォーム店やメーカーの認定施工業者に早めに相談してみましょう。
人気の機種はすぐに予約が埋まることもあるので、早めの行動がカギですよ！
